Our Team

略歴

1987年、メリルリンチ証券会社ニューヨーク本社投資銀行部門に入社。ニューヨーク、ロンドン、東京にて、資金調達、M&Aなどに関するアドバイスを行う。トムソン・ファイナンシャル・インベスター・リレーションズを経て、2001年から、ジェイ・ユーラス・アイアール㈱にて、、コーポレート・ガバナンス、及び、ＩＲ活動に関するコンサルティングを行う。

2015年、日本初の取締役会評価の専門会社であるボードルーム・レビュー・ジャパン株式会社を設立、代表取締役に就任。数多くの日本企業の取締役会評価を支援。 また、金融庁の有識者会議のメンバーとして、コーポレートガバナンス・コード、および、スチュワードシップ・コードの改訂作業に携わる。

• 日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク理事（現任）
• 金融庁・東京証券取引所 「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」メンバー（現任）
• 内閣府・経済産業省・ISO「「ISO/PC 337（ジェンダー平等の推進及び実施のガイドライン）国際委員会」日本代表メンバー（現任）
• 金融庁「金融審議会公開買付制度・大量保有報告制度等ワーキング・グループ」委員（現任）
• 金融審議会「公開買付制度・大量保有報告制度等ワーキング・グループ」メンバー（現任）
• 国際コーポレート・ガバナンス・ネットワーク（ICGN）理事（2010年-2015年）
• 経済産業省・東京証券取引所 「なでしこ銘柄選定基準検討委員会」委員 （2014年度－2022年度）
• 金融庁「スチュワードシップ・コードに関する有識者検討会」メンバー（2017年、2019年、2020年）

• 東京大学経済学部卒、エール大学経営大学院卒 MBA 取得。東京大学大学院人文社会系研究科博士課程修了、博士号取得
  （社会情報学）

主要著書・論文

• 「取締役会の実効性と社外取締役に対する評価の考え方」 商事法務 2342号（2023年11月15日）　　　　　
• 「人的資本と取締役会の取り組み：日米企業における監督体制『[実践]人的資本経営』」 中央経済社　2023年4月
• 「取締役会評価の考え方・進め方」 旬刊経理情報 1667号（2023年2月1日）
• 「取締役会評価：日本における評価の進展と課題『ESGカオスを超えて～新たな資本市場構築への道標』」 中央経済社　（2022年5月）
• 「独立社外取締役の機能強化とそれを支える仕組み」 『証券アナリストジャーナル』 60巻4号（2022年4月）
• 「取締役会の構成に対する考え方 ─取締役会の実効性向上に向けて─」 『商事法務』2270号 （2021年8月）
• 「環境・社会の課題に対する企業の取組みと投資家との対話」 『商事法務』 2268号 （2021年７月）
• 「サステナビリティ経営と取締役会〔上〕〔下〕」 『商事法務』 2267号・2268号 （2021年７月）
• 「取締役会評価のすべて – 取締役会の実効性を高めるための実務と課題 –」 中央経済社 (2020年1月）
• 「座談会　役員報酬決定・開示の論点」 『企業会計』71巻7号（2019年7月）
• 「日本企業における取締役会評価の現状と今後の課題」 『バックキャスト思考とSDGs/ESG投資』同文館出版 （2019年2月）
• 「投資家が期待するガバナンス体制の構築」 『ビジネス法務』19巻2号（2019年2月）
• 「取締役会評価の現状と課題～コーポレートガバナンス・コード施行後の2年間を振り返って～」 『Disclosure & IR』 2017年11月号
• 「取締役会評価に関する意見」 スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議（2016年1月20日）
• 「取締役会評価の実際と課題」 『証券アナリストジャーナル』 53巻11号 （2015年11月）
• 「取締役会評価とコーポレート・ガバナンス ―取締役会の実効性を高めるために―」 『経済同友』 782号
  （2015年10月26日）
• 「取締役会の実効性評価と役員のトレーニング方針」 『コーポレートガバナンスの新しいスタンダード』
  森・濱田松本法律事務所編 日本経済出版社 2015年10月15日
• 「取締役会評価の目的・プロセス・開示」 『ビジネス法務』 2015年4月号
• 「取締役会評価の時代」 『スチュワードシップとコーポレートガバナンス』 東洋経済新報社 2015年1月
• 「取締役会評価とコーポレート・ガバナンス ─形式から実効性の時代へ─」 『商事法務』 2043号
  （2014年9月15日）

など

略歴

大手総合電機メーカー入社後、米国におけるＩＲ・SEC対応、上場子会社における連結決算・事業計画等に携わる。

2005年ジェイ･ユーラス･アイアール㈱入社。国内・海外株主判明調査のほか、機関投資家の意識調査を企画・運営するなど、日本企業のIRの現状と内外機関投資家による認識との格差を主軸としたコンサルティングを展開する。また、大型企業合併・買収防衛等に関わる株主総会支援、TOB支援、アクティビスト対策・企業防衛、等数多くの案件にプロジェクトマネージャーとして参画。株主との対話の観点からコーポレート・ガバナンスに関する経験・知見を深め、企業へのコンサルティングを提供。2014年の日本における本格的な取締役会評価第一号企業から評価に参画、以降ジェイ・ユーラス・アイアールが支援する取締役会評価の支援全般に携わる。

• 東京大学経済学部経済学科卒業

主要著書・論文

• 「アクティビスト対応の実務」 中央経済社 2024年4月
• 「取締役会の実効性と社外取締役に対する評価の考え方」 商事法務 2342号（2023年11月15日）
• 「サステナビリティ経営と取締役会〔上〕〔下〕」 商事法務 2267号 2268号 2021年
• 「スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コード ～日本企業への影響とIR活動～」 共著、 同友館 2014年
• 「機関投資家対応 IR・株主総会マニュアル」 共著、中央経済社 2007年

など

略歴

2002年ジェイ・ユーラス・アイアール（株）入社。機関投資家データベース構築プロジェクトに従事し、国内・海外株主判明調査や機関投資家へのヒアリングなどの調査・分析に携るほか、海外企業の日本におけるIR、日本企業の海外IRにおける支援を行う。株主総会、プロクシーファイト、TOB等の際の企業のIR活動の支援業務についても実績を持つ。投資家と企業との対話現場に多く接した経験から、投資家目線でのコーポレート・ガバナンスに関する知見を活かし、企業におけるコーポレートガバナンス・コード対応や取締役会評価の支援にも携わる。

• 津田塾大学学芸学部国際関係学科卒業

主要著書・論文

• 「アクティビスト対応の実務」 中央経済社 2024年4月
• 「議決権行使結果の分析と機関投資家への対応のポイント」 商事法務 2294号 2022年
• 「サステナビリティ経営と取締役会〔上〕〔下〕」 商事法務 2267号 2268号 2021年
• 「コロナ下の事例で考える期中に業績予想を修正する際の留意事項」 旬刊経理情報 1601号 2021年
• 「コロナ禍の影響で絶対値を算出できないとしても　～業績予想の開示内容を国内外の事例から考える～」 旬刊経理情報 1587号 2020年
• 「スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コード ～日本企業への影響とIR活動～」 共著、 同友館 2014年
• 「機関投資家対応IR・株主総会マニュアル」 共著、中央経済社 2007年

など